今年の2月12日以来の死亡です。
旧日本軍の慰安婦被害者の方が今月の2日にお亡くなりになっています。
旧日本軍の慰安婦被害者１人死去 存命１４人に＝韓国 聯合ニュース
旧日本軍の慰安婦被害者を支援する韓国団体「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯（正義連）」は３日、被害者の１人が２日夜に死去したと発表した。
正義連によると、１９２９年に忠清北道で生まれたこの被害者は、４１年に自宅に来た日本の軍人が祖父を暴行するのを見て抵抗したところ、トラックに乗せられ日本に連れていかれた。
被害者の死去により、韓国政府が認定した慰安婦被害者のうち存命者は１４人に減った。
これで生存者の方は「14名」となりました。
ご冥福をお祈りしています。
コンゴ民主共和国（旧ザイール）のニーラゴンゴ火山が、5月22日に噴火しています。
場所は中央アフリカの国境沿いです。
#Goma are now evacuating as a precaution. #Nyiragongo #VolcanicEruption pic.twitter.com/1DN9xbaAbs
— Marguerite Mongi (@MongiMarguerite) May 22, 2021
噴火は23日の午前4時には収まったようですが、被害が出ています。
コンゴ民主共和国で噴火、子供１７０人以上行方不明…刑務所脱走で射殺も 読売
噴火直後から避難を急ぐ住民らで街が混乱状態に陥り、交通事故や刑務所からの脱走を試みた際の射殺などで少なくとも１５人が死亡した。
国連児童基金（ユニセフ）は２３日、１７０人以上の子供が行方不明だと発表しており、犠牲者数はさらに増える可能性がある。
ニーラゴンゴ山は近年では２００２年と１９７７年にも噴火し、７７年の噴火では６００人以上が死亡した。
住宅600棟と学校が5校被害を受けているようであり、噴火は収まっておりますが、まだ地震活動が続いておりますので避難住民に関しては、未だ正式な帰宅勧告は出されていないようです。
ニーラゴンゴ火山は、前回2002年1月17日の噴火では、死者を100名以上出しています。
最も死者が多かった噴火は1977年の噴火であり、この時は600人以上が死亡しています。
アフリカ東部はサバクトビバッタの蝗害に苦しみ、南部はアカトビバッタの蝗害に襲われています。
そして中央アフリカでは、ニーラゴンゴ火山の噴火です。
アメリカ東部では、今後あの儚いセミが「数兆匹」ほど大量発生します。
ブルードX（テン）という「17年ゼミ」が、今後「数十億匹～数兆匹」発生します。
目が赤いところが、アカトビバッタと同じです。
今後、赤い血を見るということでしょうかね。
少し前ビットコインが暴落しておりましたが、落ちるはずのないものが落ちています。
イタリア北部のリゾート地でロープウェーが落下しています。
イタリア北部ピエモンテ州ストレーザで23日、観光用のロープウェーが地上に落下し、13人が死亡、子供2人が負傷した。
このロープウェー落下の翌日24日にビットコインは、高値である685万円から350万円まで50％ほど暴落しています。
まさに仮想通貨ならぬ、火葬通貨になっていました。
今また400万円まで戻していますが、これだけ短時間に15％上がったり、26％下がったりというボラティリティの幅が大きいと、まず決済通貨には使えません。
企業が嫌がるのではないか。
仮想通貨支持のテスラもビットコインでの決済を一時停止しています。
ただ今回のビットコインの暴落は、テーパリング（金融緩和縮小）の号砲と取られています。
ジャブジャブの金融相場の転機を市場が嗅ぎ取っています。
そろそろ終わりだ、と。
5月に入り世界のマーケットが不安定になっている。
米インフレ懸念を受け、カネ余りが演出する金融相場の転機を市場が嗅ぎ取っているからだ。
目下の焦点は、米連邦準備理事会（FRB）の資産購入の縮小（テーパリング）がいつ始まるのか。
先週の暗号資産（仮想通貨）の暴落は、これから始まるテーパリング相場の前ぶれだろう。
ただFRBの金融緩和は、まだ続いており、バランスシートは既に「7.9兆ドル」を超えています。
国債購入も「5兆ドル」を超えており、未だ金融緩和は継続中です。
借金をしてでも株を購入する動きも続いており、その借金額（マージン・デット）も、8136億8000万ドルから「8225億5000万ドル」と過去最高額になっています。
ただ物価上昇率が高く、利上げをしなければ、実質金利のマイナス幅が拡大し、更なるインフレを招くために利上げは時間の問題と見られています。
そして金利を上げれば、今の金融相場は崩壊し、リスク資産、特に株価は暴落し、不景気なのにインフレというスタグフレーションになる可能性がある。
リーマン・ショックの前にパリバ・ショックがありましたが、今回もそれに似たアルケゴスの問題やビットコインの急落が起きています。
資産バブルはパンパンに膨れ上がっておりますので、これから起こることはリーマン・ショックを超えたりしてね。
バイデン大統領の「アメリカ雇用計画」も、最初は3兆ドル規模（324兆円）と威勢の良かったものが、2.25兆ドルに縮小し、今では「1.7兆ドル（184兆円）」と、ほぼ半減しており、これも合意できるのかどうか判然としません。
徐々に小っちゃく、小っちゃくなっているのです。
5月の雇用の伸びも予想が引き下げられています。
4月の非農業部門雇用者数は、100万人増が予想されていたわけですが、蓋を開けてみれば「26万6000人増」と低調でしたが、5月もそうなる可能性が高いようです。
ＦＲＢ当局者、5月米雇用の伸びに対する予想引き下げ 人材不足で ロイター
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）当局者が５月の米雇用の伸びに対する予想を引き下げ始めた。
企業の採用意欲は高いものの、就職が可能な、または就職する意思のある人が引き続き少ないことが要因となっている。
国内の雇用動向に関する調査によると、５月の雇用の伸びは潜在的に弱く、労働市場のボトルネックが続いている可能性が示された。
供給過剰がデフレですが、人手不足によって供給不足によるインフレ圧力がかかっています。
需要が大で、供給が小ですとインフレとなりますが、今のアメリカにはこのインフレ圧力がかかっている。
日本は沖縄除く9都道府県で緊急事態宣言が延長されそうです。
緊急事態宣言、6月20日まで延長で調整 沖縄除く9都道府県 毎日
政府は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い10都道府県に発令中の緊急事態宣言について、沖縄を除く9都道府県で、今月31日の期限を延長する調整に入った。
新たな期間は6月20日までを軸に検討している。
沖縄を除くのは、沖縄は元々6月20日までが緊急事態の期間だったからであり、他の9都道府県は5月31日までだったものを20日間ほど延長します。
9都道府県とは、北から北海道、東京、愛知、大阪、京都、兵庫、岡山、広島、福岡です。
10都道府県は、東京オリンピックの約1か月前まで緊急事態となります。
仕方がありません。
東京でもインドの変異型ウィルスのクラスターが、初めて発生しているような状況です。
本当にこのような状況で東京オリンピックは開催されるのでしょうか。
ロイターの調査でも東京オリンピックは、「69％」の人たちが中止、あるいは延期を求めています。
ソフトバンクグループの孫正義氏も苦言です。
今夏に予定される東京五輪の開催について、「今、国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。
誰が何の権利で強行するのだろうか」と疑問を呈した。
「いつの間にか日本も変異株だらけになってしまった。
入国管理を厳格にしなかった事の責任は重いと思う」
楽天グループの三木谷浩史会長兼社長も14日、米CNNテレビのインタビューで、五輪開催について「まるで自殺行為だ」と批判。
「世界中から人が集まる国際的な大きなイベントを開催するのは危険だ。
リスクが大きすぎる。
今年の開催には反対だ」などと述べていた。
このようなパンデミックの状況でオリンピックを開催しようなんて、確かに異常だと思う。
国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は、東京五輪を開催するには、「犠牲を払わなければならない」と言っており、批判を招いています。
東京オリンピックのための神風特攻隊です。
まるで九九式棺桶か人間魚雷・回天、あるいは人間爆弾・桜花です。
「あんた、誰」のWHOも、実際の死者数は公表されている数の少なくとも「2倍～3倍」としています。
ＷＨＯ＝世界保健機関は、新型コロナウイルスで死亡した人の数が、正式に報告されているおよそ３４０万人の少なくとも２～３倍に上ると推計されると発表しました。
つまり「680万人～1020万人」が既に新型コロナで死亡している。
ワシントン大学の推計に近いです。
国連の事務総長であるグテーレス氏も、これは「戦争だ」と言っています。
【東京五輪】賠償金なしでの開催中止に後押しか 国連事務総長がコロナ禍〝戦時見解〟東スポ
国連のアントニオ・グテーレス事務総長（７２）が新型コロナ禍を「戦時中」との見解を表明し、東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。
「我々はウイルスと戦争をしているんだ。
戦時体制の論理と緊急性が必要だ」
つまり、日本の現在のコロナ禍が「戦時中」と世界的に認められれば、日本側から開催を中止にできる権利があり賠償金も生じない。
国連のトップが新型コロナ禍を「戦時中」との見解を公式に表明したことで、日本側が開催中止へ動ける強力な後押しになるのだ。
国連トップの異例の見解が開催中止へ一気に流れを変えるかもしれない。
グテーレス氏の発言が開催中止の後押しになっており、風向きを変えるかもしれない。
そしてアメリカも日本への渡航警戒レベルは、今までのレベル3（渡航再検討）から最高警戒レベルである「レベル4（渡航中止）」勧告に引き上げています。
CDCが日本に渡航禁止を勧告していますが、もちろん法的拘束力はありません。
ただCDCがこの時期にここまで強く警告を出すというのは、言外にオリンピックはとんでもないと思っているのかもしれません。
五輪は、ご臨終となるかもしれません。
明日の5月26日は、日本では3年ぶりとなる皆既月食です。
しかも2021年で最も月が大きく見える「スーパームーン」であり、大きさは14％大きく見え、約30％明るく見えます。
このスーパームーンと皆既月食が一緒に来るのです。
特に5月の満月はフラワー・ムーンと言われています。
皆既月食は太陽と月の間に地球が入り、地球の大気によって短い青色の波長は防がれ、長い赤い波長だけが残るため満月は「赤銅色」になり、赤黒くなります。
だから血の色という意味でブラッド・ムーンとも言われます。
皆既日食とは異なり、皆既月食は月の全体が隠れることはなく、その変わり赤黒い月となります。
今年、最も大きい満月が、赤黒くなるのです。
あくまで日本でスーパームーンが皆既月食となったのは、今から24年前の1997年9月17日であり、次に日本で見られるのは、12年後の2033年10月8日です。
2021年5月 地球と月が最接近 「スーパームーン」の皆既月食はいつ？観測時間、全国各地の天気は 福井新聞
５月２６日午後６時４５分から欠け始め、同８時９分に皆既食となる。
時間は約２０分間。
その後、欠けた部分が小さくなり、同９時５３分に部分食が終わる。
このスーパーフラワー・ブラッドムーンは、占星術的には以下のような意味をもっているようです。
5月26日は“スーパーフラワー・ブラッドムーン”！ この転換期にすべきことを12星座別にアドバイス。Vogue
この月食は昨年の春に始まった日食・月食の流れを汲む、魂を目覚めさせて変化を促す天文現象だ。
月食はスピリチュアル的には体、心、魂を大切にすることを意味する。
この時期に力を解放し新しいスタートを切ることで、人生を変えるほどの影響が期待できるだろう。
この月食は、双子座の太陽の対極にある火のサイン、射手座で起こる。
真実を追い求める射手座は、知識を得るためなら世界の果てに行くことも厭わない星座だ。
そのため、自分自身や他者に対し正直さを求める。
もう現状から目をそらすことはできない。
2019年11月26日の射手座最後の新月以来、見て見ぬふりを続けてきた問題に立ち向かうよう、宇宙的な力が働きかけている。
今まで散々先送りをしてきたわけですが、中々、意味深です。
この月もまた赤い血の色です。
少し不気味です。
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