スーパー南海地震

だから何でこの題でこの画像なんだ、と。

まぁ、深く考えないように。

インドが地獄になりつつあります。

世界初の1日当たりの感染者数「40万人超え」を果たし、総感染者数も「2000万人を突破」したインドですが、やはり二重変異ウィルスによって感染の拡大が続いています。

しかして多くの専門家は、実際の感染者と死者はこれより大幅に多いと考えています。

アメリカCDC(疾病対策センター)も公式の数字よりも「4倍」も多い数字を出してきました。

ソース

感染者数が1億1000万人を超えており、3人に1人が感染していたことになります。

世界が中々凄いことになってきています。

新型コロナで昨年の財政赤字も対GDP比で「15%」、額にして340兆円ほどの赤字になっています。

ソース

急速に財政が悪化しており、期待インフレ率も「2.41%」を超えてきています。

いずれアメリカ国民は、全員このような大富豪になっていくのでしょうか。

ヨーロッパでも新型コロナによる債務の「徳政令」の議論で紛糾しています。

奥の手か禁じ手か 欧州でコロナ債務「徳政令」論浮上

債務帳消しの徳政令が、本気で議論されています。

増税と緊縮財政を避けるには、この手しかないのでしょう。

徳政令を求める意見書をまとめたフランス経済学者のトマ・ピケティ氏。

経済の専門家や、欧州の一部政府関係者ら100人超が欧州メディアを通じ公表した。

ECBの総資産は今年2月時点でコロナ前(2019年末)に比べ約2兆3600億ユーロ(約300兆円)増えている。

国内総生産(GDP)と比べた21年の政府債務残高はユーロ圏で98・2%と高止まりし、バイデン政権が大規模な追加経済対策を成立させた米国は132・8%に上る見込み。

コロナ前から債務を積み上げてきた日本に至っては256・5%に達すると予想する。

ECBのラガルド総裁は、財政ファイナンスを禁じたEUの法令に違反するとして借金棒引きを一蹴しています。

ただ「欧州連合(EU)はいま異常な措置を必要とする異常な時代を迎えている」とし、かなりヨーロッパも追い詰められています。

徳政令は、パンドラの箱であり、一旦この禁じ手を使えば、一度で済む保証はなく、政府が事実上無制限に借金が可能となり、通貨の暴落とハイパー・インフレを引き起こす可能性があります。

とはいえ日銀は、既に事実上財政ファイナンスをしているわけであり、これにEUが加わるだけの話ですが、世界経済がそれだけ新型コロナによって追い詰められているということでしょう。

あと10年も続けばどうなることやら。

日本でも感染が拡大しているイギリス型の変異株(N501Y)ですが、入院が必要になる確率が、20~30代で3倍、40~50代で2倍、ICU入室は40~50代で2倍高いという統計が出ています。

英国型変異株、20~30代の入院3倍 欧州7カ国分析 朝日

この変異株は日本でも急速に広がっており、専門家は「従来とは別のウイルスとして向き合うべきだ」と呼びかける。

英国型の変異株は、英国で昨年12月に初めて報告された。

出現は遅くとも9月とされる。

感染力は従来のウイルスより43~90%高く、入院率や重症化率も高まっている可能性が指摘されていた。

ブラジルでも日本でも、そして欧州でも若年層への影響が広がっています。

これはもしかするとハルマゲドンが始まっているのかもしれません。

イギリスは新型コロナだけではなく、国家の分裂が現実味を帯びてきています。

英国「分裂」に現実味 EU離脱とコロナ、求心力そぐ 時事

イングランドなど四つの地域から成る英国が分裂する―。

そんなシナリオが一定の現実味を持って語られ始めた。

北部スコットランドと南西部ウェールズでは6日、自治議会選挙が5年ぶりに行われる。

争点は英国からの独立だ。

スコットランドは、2023年後半までにイギリスからの独立を問う住民投票を実施します。

2014年の住民投票では独立反対派が勝利したわけですが、ブレグジット以後は逆に独立賛成派が10%ほど優勢になっています。

スコットランドは、独立後はEUに加盟すると公約しています。

ウェールズは、2014年の世論調査では独立支持は、わずか「5%」ほどでしたが、年々上昇しており、今年3月の調査では独立支持は「39%」にまで上がっています。

独立を目指すウェールズ民族党は、2026年までにイギリスからの独立を問う住民投票実施を予定しています。

北アイルランドでは、イギリスへの帰属派が現在5%上回っておりますが、イギリスからの独立とアイルランドの統一を支持する勢力は「42%」にまで迫っています。

あとわずか10年ほどでイギリスは本当に分裂していくかもしれません。

大英帝国時代のカルマの刈り取りだったりしてね。

泥棒博物館として有名な大英博物館には、世界各国から盗んできた盗品が堂々と展示されていますからね。

ロゼッタストーンなんて未だにエジプトに返還されていません。

こういった過去のカルマの刈り取りかもしれません。

イギリスの分裂問題は、かなり現実味を帯びているようですが、最終的には内戦になるかもしれない。

国内の感染者数が60万人を超えた日本ですが、北朝鮮が東京五輪のみならず、ワールドカップも辞退しましたが、東京オリンピック自体が中止に追い込まれるかもしれません。

色々と東京オリンピック関連で、まずい事態が続いているようです。

【東京五輪】順番待ちの選手が密集…飛び込みW杯〝ずさん運営〟で五輪中止ムードに拍車 東スポ

逆にずさんな運営をさらし、五輪中止ムードに拍車をかけてしまった。

大会前にはオーストラリア連盟が「安全でないことが明確となった」とコロナ禍の状況を鑑みて選手団の派遣を見送り。

さらに開幕直前の28日の夜には海外コーチ1人が空港の検査で陽性が発覚。

国際水泳連盟(FINA)は「開催に向け、必要な措置を取らなかった」と文書で日本政府にダメ出し。

日本政府にダメ出しです。

ニュージーランドでは、東京オリンピックの強行は、オリンピック精神への裏切りと非難しており、中止を勧告しています。

【東京五輪】「強行はオリンピック精神への裏切り」感染症の世界的権威が開催反対を表明 東スポ

感染症の世界的権威が新型コロナ禍での東京五輪開催に反対を表明した。

ニュージーランドの大手メディア「スタッフ」は、感染症のスペシャリストとして有名なオタゴ大学のマイケル・ベイカー公衆衛生学教授が東京五輪の中止を勧告したと報じた。

開催を強行すれば「オリンピック精神への裏切り」と厳しく断じる。

かなりの猛批判であり、生命を危険に晒す東京オリンピック開催など言語道断という口調です。

「おもてなし」しに行かないと。

そうでなければまたブラック・タイディングス社にお金を振り込まないと。

怒ってます。

アメリカでも東京オリンピックは開催すべきではないという記事が出ています。

「東京五輪、開催すべきでない」米紙が記事掲載、コロナ禍長期化で 産経

米紙サンフランシスコ・クロニクル(電子版)は3日、今夏の東京五輪は「開催されるべきではない」とする同紙スポーツコラムニストの記事を掲載した。

パンデミック(世界的大流行)は終息しておらず、終わりに近づいてすらいないと強調している。

安全な形で開催するのに、開会式までの3カ月弱では「時間が足りない」と訴えた。

ブラジルでは、東京オリンピックのスポンサー離れが起きています。

【東京五輪】ついに出てきたスポンサー離れの動き ブラジルで複数企業が再契約拒否 東スポ

開催強行へ突き進む東京五輪をめぐり、ついにスポンサー離れの動きが出てきた。

改めて東京五輪のスポンサーとの再契約に動いたが、なんと応じたのはわずか2社のみ。

通信大手「クラロ」やイタリアと米国の自動車大手「フィアット」など多くのスポンサー企業が契約を拒否。

つまり東京五輪のスポンサーを放棄したのだ。

商業五輪を消費者に印象づけるような行為は、企業イメージの悪化や不買運動につながりかねないという判断のようです。

選手の命が関わっているにも拘わらず、五輪を強行しようとしているのは利権がらみなのでしょうか。

元々が買収によって得た五輪ですからね。

元が汚い。

魚は頭から腐ると言いますが、東京オリンピック全体も腐り落ちていくのでしょうか。

五輪の有力国で起きた国際的企業によるスポンサー離れの動き。

今後は世界各国に波及する可能性もあり、東京五輪を瓦解させる大きなうねりになりそうだ。

こういう事態がこれからも続くようですと、やばい事態となりそうです。

地震関係からは遠ざかっていたのですが、最近知ったのですが、「スーパー南海地震」というのがあるそうです。

スーパーマンみたいですが、あの胸にでっかく「S」などと書いているコスチュームを得意げに着ている人ですが、スーパー南海地震とは、初めは台湾辺りまで震源域が伸びる超東海地震のことだと思っていたのですが、そうではないようです。

初めはこれだと思っていました。

あるいはこれとかね。

もう画像を見るだけで笑ってしまいますが、これはじっと見ていると、いくらでも笑えます。

何だ、これは、と。

南海トラフと琉球海溝が連動する超南海トラフ地震ですが、マグニチュードは9を超えます。

平均発生間隔は「1700年」です。

ソース

ところが「スーパー南海地震」とは、これのことではないようであり、これよりも凄い超・超巨大地震です。

もちろん南海トラフ地震はこれです。

この南海トラフと琉球海溝が連動する超巨大地震が起こりますと、これに触発され、今度はあの元禄関東地震と大正地震(関東大震災)を引き起こした相模トラフが誘発されるという地震のようです。

相模トラフとはこれです。

ソース

赤く塗りつぶされている震源域が大正地震(関東大震災)であり、赤い点線の範囲が1703年の元禄関東地震の震源域です。

この南海トラフと琉球海溝、そして相模トラフが連動する地震を「スーパー南海地震」と言うそうです。

マグニチュードは「10」であり、死者は50万人だそうです。

政府想定は、南海トラフの死者は「32万人」であり、被害額は「220兆円」です。

30年以内の発生確率は「70%~80%」です。

政府の想定を大きく上回っています。

南海トラフが動くことで、相模トラフまで動く想定とはね。

1923年の関東大震災では、炎の竜巻である火災旋風が東京だけで「110個」も発生しています。

東京の丸焼きです。

その後、富士山も大噴火しますから、東京は全滅ですね。

東京はどうしても火の海ざ、なんてことを言っていた神霊もいました。

東京は穢土(江戸)であり、江戸はどうしても火の海ざ。

東京は元のススキ原に戻る、と。

江戸とは東京だけのことではなく、今の都会のようなところはみな「穢土」だそうであり、その穢土はどうしても火の海になる、と。

海が陸になり、陸が海になる。

田舎が都となり、都が田舎になるそうです。

もう、勝手にどうぞ。

関連記事

  1. 気候非常事態宣言

  2. やぶ医者

  3. 北朝鮮の不気味な沈黙

  4. 暗雲に包まれる世界経済

  5. 第45代アメリカ大統領ドナルド・トランプ就任

  6. 米3月の雇用統計

  7. 9月9日 米朝開戦 ?

  8. 大規模災害の確率「47%」

コメント

  1. Nice Post! Thank you for the info information, I will wait for posts like this and will read them with pleasure.

  1. この記事へのトラックバックはありません。

カレンダー

2021年6月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
282930 

アーカイブ

PICK UP

  1. Special

    The law of horizon Ⅲ
  2. Creator's Report

    縦の中道と横の中道
  3. Truth

    自を生かし、他を生かし、全てを生かせ 13
  4. 国際

    サイクル25
  5. Creator's Report

    愚かな生き神信仰
  6. Truth

    自を生かし、他を生かし、全てを生かせ 12
  7. Creator's Report

    救世の4原理 41
  8. Truth

    自を生かし、他を生かし、全てを生かせ 11
  9. 国際

    ハイブリッドの変異株 ベトナム
  10. 真理関係

    真理の土台 1
  11. Truth

    原文 39
  12. Creator's Report

    救世の4原理 40