タレントの野々村真さんが重症化するかもしれません。
重症化とは、医療関係者からすれば「助からないかもしれない」イメージです。
タレントの野々村真さん(57)が、重度の肺炎を起こし、入院していることがわかった。
発熱と咳などの症状で自宅療養していたが、8月5日に体調が悪化し、入院したという。
エックス線の検査を受けたところ、両肺が真っ白で重度の肺炎の症状がみられ、医師から「重症化するかどうかの瀬戸際です」と予断を許さない状況であると告げられたという。
危険な状態です。
ベネズエラが通貨の単位を6桁切り下げるデノミネーションを実施しています。
ハイパーインフレーションに苦しむ南米ベネズエラの中央銀行は5日、通貨ボリバルの単位を6桁切り下げるデノミネーション（通貨呼称単位の変更）を実施すると発表した。
10月1日から呼称を「ボリバル・デジタル」に切り替え、新紙幣を発行する。
中銀は、「自国通貨で表示されるすべての金額は、100万分の1になる」と発表。
ボリバルの使用を「促進する」ためと説明した。
この4年間はハイパーインフレに苦しんでいる。
今年1月から5月までに物価は265％上昇した。
中銀によると、インフレ率は2019年に9500％、2020年に約3000％を記録した。
凄まじいハイパーインフレですが、今年は1月から5までに物価が「3.65倍」上がり、去年は物価が「31倍」、2019年は「96倍」に上がっている。
物価が31倍とは、今まで1000円で購入できたものが、3万1000円でなければ購入できない値段です。
原油が下がっておりますので、多少インフレも緩和されるかもしれません。
日本の第2四半期（4月-6月期）実質GDP成長率は、来週の16日に公表されますが、マイナス成長となるかもしれず、プラス成長とマイナス成長の予測が拮抗しています。
第1四半期（1月-3月期）の実質GDPは前期比「マイナス1.0％」であり、年率換算では「マイナス3.9％」でした。
もし仮に第2四半期もマイナス成長になりますと、2四半期連続してのマイナス成長ですから、リセッション（景気後退）です。
新型コロナ次第では、もしかすれば2019年、2020年、そして今年2021年で3年連続のマイナス成長になるかもしれません。
日本は、いずれマイナス成長時代に入りますからね。
2019年の実質GDPは前年比「マイナス0.3％」であり、2020年は過去最大のマイナス成長である「マイナス4.6％」でした。
今のところ2年連続でマイナス成長です。
アメリカでは家賃を支払えなくなった人たちの立ち退き猶予措置が7月末で切れているため、数百万人がホームレスになる可能性が出てきています。
米で立ち退き猶予措置が失効、数百万人が家失うリスク ロイター
新型コロナウイルス禍で家賃が払えなくなった人向けに米政府が設けていた立ち退き猶予措置が、７月末で期限切れとなった。
数百万人の借り手が住む場所を失う恐れが出ている。
アスペン研究所などの調査によると、現在米国で家賃を滞納しているのは６５０万家族の１５００万人超に上り、滞納額は合計２００億ドルを超えている。
カリフォルニアやニューヨークなど一部の州では、措置は延長されるようですが、家主の方は家賃収入が入りませんのでローンや税金、保険料の支払いに苦慮する事例もでてきているようです。
措置を延長すれば家主が苦しみ、措置を延長しなければ、ホームレスの増加を防止できなくなる。
中々難しい判断を迫られています。
ただ好調な雇用統計を受けて、テーパリング（緩和の縮小）の時期が早まりそうです。
ボストン連銀総裁が、9月に計画を公表し、秋にはテーパリングを実施すべきと言っています。
アトランタ連銀総裁も、あと1、2か月雇用が強い伸びを示せば、10月-12月期にテーパリングを開始することができると言っています。
雇用情勢次第で10─12月中にテーパリング開始も＝アトランタ連銀総裁 ロイター
緩和縮小は過去の実績よりも短期間で行うことが望ましいと提案。
縮小方法としては米国債と住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）を同じ割合で減らす「バランスのとれた」アプローチを支持すると表明した。
また、ＦＲＢが利上げを行う前に、米経済は新型コロナウイルス危機を十分に克服する必要があるとも強調した。
ボスティック総裁はこれまで、来年終盤にも利上げ条件が整うとの見方を示している。
来年の終わりごろにはコロナは終息していると見ているようです。
セントルイス連銀総裁は、もう少し慎重なようであり、アメリカ経済は不安定な時代に突入した可能性があり、景気拡大と生産性の向上によって金利上昇圧力がかかり、インフレが進む可能性があるため金融緩和は早期に終了させるべきであると言っています。
5年前は低インフレの局面でしたが、新しい体制が到来した可能性があるため、今は高インフレを警戒しているようです。
テーパリングが第4四半期（10月-12月期）頃に開始されますと、連邦債務の上限復活によってアメリカ政府の財布が空になる頃と一致します。
JPモルガンは、10月頃にかけてマネーの大洪水はピークを迎え、波は引いていき、金利上昇圧力がかかっていくと予測しています。
米金融市場が「マネーの大洪水」に見舞われている。
経済政策の支出に伴って政府から民間に年初以降1.3兆ドル（140兆円）に及ぶ資金が流れ込み、米金利の低下を陰で演出してきた。
連邦債務の上限復活で、秋にかけて政府の手元資金はさらに細る。
金融緩和の縮小などでマネーの波が引けば、世界の市場を揺さぶる可能性も捨てきれない。
JPモルガンは政府預金が10月にかけて1000億ドル規模に減るとみる。
マネーの大洪水はピークを迎える。
してみると今年の秋以降は、今の高い株価を維持できなくなるかもしれません。
今は企業が社債を発行し、その金で自社株買いをし、そこに借金してまで株を購入しているロビンフッダーが絡み、高い株価を維持しています。
株を買う時の借金であるマージン・デットも空前の規模の額になっています。
株買いの借金は増え続けており、既に「8821億ドル（97兆円）」に膨らみ、未だ上昇を続けています。
このマージン・デットがピークを打つまで株は上がるでしょうね。
ただ秋以降は危ない。
東京オリンピックが終わりましたが、やはり感染爆発が起こってしまいました。
やはり東京五輪が始まった7月23日から徐々に感染者が急増しています。
8月5日には5000人を超えています。
東京五輪の開会式と閉会式は共に評判がよくありませんでした。
「退屈」だの「つまんない」だの評されており、途中退場する選手が続出しました。
アメリカでも、あまり注目されておらず、視聴者数はロンドン五輪の時の半分でした。
東京五輪、米視聴者数はロンドン大会の半分＝ＮＢＣユニバーサル ロイター
東京五輪の視聴者数は２０１２年のロンドン大会時の約半分となった。
ＮＢＣの放送ネットワークやデジタルプラットフォームを合わせたプライムタイム平均視聴者数は１５５０万人。
ロンドン大会の視聴者数は３１１０万人、１６年のリオデジャネイロ大会は２６７０万人だった。
新型コロナのパンデミックの中、五輪を強行したことが不興をかったのではないか。
東京オリンピックの赤字は「3兆3000億円」だそうです。
東京五輪は３兆３０００億円の大赤字！ 米経済学者が収支を発表 東スポ
米国の有名経済学者が、東京五輪の収支は３兆３０００億円の赤字になると驚がくの分析を行った。
「損失を取り戻す方法がなく、３００億ドル（約３兆３０００億円）を失うだろう」と指摘した。
スミス大学の経済学博士のアンドリュー・ジンバリスト氏の見解を紹介。
「組織委員会は３５０億ドル（約３兆８５００億円）を費やした。
彼らは４５億ドル（約５０００億円）または５０億ドル（約５５００億円）近くは取り戻すだろう。
ただ、その先には途方もない赤字が待っている。
少なくとも３００億ドルを失う」と厳しい見通しを示した。
3兆円以上を失うと言っておりますが、むしろ帰国した外国人選手が、デルタ株の感染を母国で広げ、それによって非難される方が怖いかもしれません。
WHOのテドロス事務局長は人類にとって「本当の意味で危険な時代」に入ったと発表しているからです。
こんな時に感染を世界に広げますと怒ります。
デルタ株はワクチンによる感染防止効果は低く、感染後に重症化し、死に至るリスクも高いようです。
デルタ株は、従来株の「1000倍」の威力をもっており、3、4時間ほど空中を漂い、空気感染もします。
ワクチン接種完了者にも感染し、他人に感染させることも分かっています。
そのデルタ株と同等の感染力をもっていると言われるペルーで猛威を振るっていたラムダ株も、既に日本で確認されています。
そしてデルタ株は、全米「38州」で拡大を続けています。
デルタ株は、初めはワクチン接種率の低い南部に集中していたのですが、この画像の通り、面積としては、もうほとんどといってよいぐらい感染が広がっています。
38州で最高の「高い感染」地域となっています。
全米に拡大しているのです。
だからWHOも「本当の意味で危険な時代」と警告している。
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が、8年ぶりに地球温暖化に関する報告書を公表しています。
このIPCCの報告書に対してグテーレス国連事務総長は、「人類全体にとっての非常事態」であり、これも「本当の意味で危険な時代」に突入したことを告げています。
加速する地球温暖化、人類存亡の「厳戒警報」 IPCC報告書 AFP
私たちは警告を無視してきた、もはや手遅れだ──国連（UN）の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は9日、地球温暖化の勢いはすさまじく、地球の平均気温は3年前の予測よりも10年早い2030年ごろに、産業革命前と比較して1.5度上昇するとの最新報告書を発表した。
報告書は、人類がどれほど積極的に炭素排出量を減らそうとも、2050年前後には1.5度の閾値を突破すると指摘している。
アントニオ・グテレス国連事務総長はIPCCの報告書について、「人類に対する厳戒警報」だと述べた。
自然界を獰猛に破壊し、むさぼるようなお金儲けをやめればいい。
気候変動の真の原因は、温室効果ガスではなく、人間のエゴイズムであり、ここを正さなければ、いくら温室効果ガスを削減しても、削減できないと言っている。
このエゴイズムからいくらでもGHGを出すからです。
一方で富を追いながら、他方で温室効果ガスを減らそうとしているのです。
アクセルとブレーキを両方踏んでいるのです。
車が前に進むわけがない。
では何故、自我を「天」に置いてエゴイズムを無限化したのか？
神への信仰を失ったからです。
ただそれだけの話ですが、神への信仰の欠如が気候変動の真の原因だと言っている。
だから温室効果ガスを減らさなくても、お金儲けを少しやめさせれば、それはもう、温室効果ガスが減る、減る。
自己の無神論とエゴイズムを棚に上げて、温室効果ガスのせいにしなさんなと言っているのです。
それは悪霊に憑依された者が、悪魔のせいにするのと変わらん。
気候変動によって自然災害が、年々目立ってきているのです。
カリフォルニアのディキシー・ファイアも、なんとあのメンドシーノ・コンプレックス・ファイアを抜いて、カリフォルニア史上歴代「2位」の山火事になっています。
地中海やギリシャでは「600個」もの山火事が燃えており、トルコやイタリアも同様です。
カナダのブリティッシュ・コロンビア州でも「273個」もの山火事が猛威を振るっています。
カリフォルニア州の町グリーンビルは、町のほとんどが焼失しました。
日本の北海道でも「災害級」の干ばつに襲われており、「100年に1度」の干ばつに見舞われています。
特にギリシャでは「30年に1度」の熱波に見舞われています。
中国では「1000年に1度」の洪水に襲われているのです。
このまま気候変動が進めば、今まで「100年に1度」だった水害が、今世紀末には「1年に1度」以上の水害になる。
8年ぶりのIPCCの報告書では今回、地球温暖化の原因は、人間の活動であると初めて「断定」しました。
気候変動は、あと10年が正念場でしょうね。
このIPCCの報告書を読んだイギリスのジョンソン首相は、「目を覚まさせられる」と言っています。
グテーレス事務総長は、IPCCの報告書を受け、人類に対して非常事態を宣言しています。
地球という神の神殿に生きていながら、神を失うと人類自身が「非常事態」を宣言するわけです。
神が非常事態を宣言しろと命令したわけではない。
勝手に人類が非常事態に陥っている。
今、人類のみなさんは、神を失えば、人類自身が非常事態に陥ることを学んでいるわけだ。
これも一つの学習かもしれません。
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