気候変動

地球温暖化時計 Ⅱ

日本の7月の消費者物価指数が出ましたが、前年同月比「2.6%」でした。

ソース

コアCPIは「2.4%」、コアコアCPIは「1.2%」とインフレが徐々に先鋭化してきています。

ドル円も1ドル138円を突破し、140円を伺う展開になってきています。

来月のアメリカの利上げによって10月以降は1ドル140円を突破し、ルビコン川を渡っているかもしれません。

先進国の底辺と言われて久しい日本ですが、よほどのことが起こらない限り、円高にもっていくのは難しいでしょうね。

気候変動の影響が年々世界中で目立ってきておりますが、今までの暑い年トップ10はこれです。

ソース : グラフ作成本サイト

ホッケースティック曲線の予測通り、トップ10は全て21世紀に入ってからの年ばかりとなり、20世紀は完全に消えてしまいました。

温室効果ガスの濃度の上昇と共に、現代人は258万年間誰も吸ったことがない「恐ろしい空気」を吸っているのです。

気候変動による気象災害も目に見えて増加を続けており、これだけ気象による災害が続いておりますと、そのうち屁理屈の捏造でお忙しい温暖化懐疑論者も地球の片隅に追いやられていくでしょうね。

スーダンで水害です。

スーダンで水害、6州に非常事態宣言 AFP

大規模な洪水に見舞われたスーダンの首都ハルツームの北約400キロのリバーナイル州マカイラブ村。

公式発表によると、今年は水害でこれまでに少なくとも79人が死亡し、数千人が家を失った。

スーダン政府は21日、リバーナイル州を含む6州に水害による非常事態を宣言した。

もう、最近は世界中で非常事態だらけです。

パキスタンでもモンスーンによる豪雨によって死者が現時点で「1033名」にも及んでいます。

動画:パキスタン豪雨、洪水の死者1000人超す AFP

パキスタン国家防災管理局(NDMA)は28日、モンスーンによる豪雨に伴う洪水で、6月からこれまでに1033人が死亡したと発表した。

国内各地で豪雨被害が相次いでおり、直近24時間で119人が死亡したという。

当局によると、今年はモンスーンによる洪水でパキスタン国民の7人に1人に相当する3300万人以上が被災し、住宅100万棟近くが損壊した。

NDMAは、耕作地約8100平方キロ超が冠水して作物が全滅し、道路への被害は計3451キロに及び、149か所の橋が流されたとしている。

また酷い被害が出ておりますが、日本も他人事ではないかもしれません。

台風11号(ヒンナムノー)が迫っています。

ソース

九州が小さく見えます。

最も確度が高いと言われているECMWF(ヨーロッパ中期予報センター)の気候モデルによれば、あくまで現時点の予測に過ぎませんが、来週の5日の深夜に台風11号は九州を直撃し、そのままほぼ列島沿いに進みます。

どう見ても災害級の台風ですが、特別警報が出されるかもしれません。

これもラニーニャの影響なのでしょうか、去年の10月はこういった予測でした。

それが12月になりますと、ラニーニャは今年の5月までに終息する予測だったのです。

ところが当初の予測に反し、現時点ではこうなっています。

ソース

少なくとも現在発生しているラニーニャは、来年の2月まで終息することがないのです。

異常気象が今後も継続していくということです。

何かね。

人類が徐々に追い詰められているように見えます。

アフリカの角の干ばつも酷い状況ですが、中国でも干ばつです。

ソース

これも珍しいわけですが、ヨーロッパでも「500年ぶり」の大干ばつに見舞われています。

欧州、過去500年で最も深刻な干ばつに直面=報告書 ロイター

欧州委員会が23日発表した8月の報告書で、欧州は少なくとも過去500年で最悪の干ばつに直面していると指摘した。

欧州大陸の3分の2は警戒または警告の状態にあり、内陸部での船舶輸送や発電、一部作物の収穫量に影響が出ているという。

欧州委が監督する欧州干ばつ観測所(EDO)の8月の報告書によると、欧州の47%は土壌の水分不足が明らかな警告状態、17%は植生が影響を受ける警戒状態にある。

西欧・地中海地域は通常より気温が高く、乾燥した状態が11月まで続く可能性が高いと指摘した。

欧州委は声明で、現在の干ばつは少なくとも過去500年で最悪となるとの見方を示した。

夏の作物が被害を受け、2022年のトウモロコシの収穫量は過去5年の平均を16%下回り、大豆とヒマワリはそれぞれ15%、12%の減少が見込まれる。

この記事に出ているEDOのサイトではこうなっています。

ソース

欧州の、なんと「64%」が干ばつ状態にあります。

今後も加速していくであろう気候変動ですが、これを数字で示している機関もあり、世界的な工学・環境コンサルティング会社GHDは、2050年までに水害と干ばつの7か国の損害を「5.6兆ドル(772.8兆円)」と見積もっています。

世界7カ国の50年までの水害干ばつ損害5.6兆ドル=コンサル報告書 ロイター

世界の大規模経済国7カ国の水資源関連の災害リスクを評価したリポートによると、7カ国で干ばつや嵐や集中豪雨が悪化することで、2050年までに世界経済全体に5兆6000億ドルの損害が生じる可能性がある。

リポートが分析したのは米国と中国、カナダ、英国、フィリピン、アラブ首長国連邦(UAE)、オーストラリア。

米国の50年までの損害が総額3兆7000億ドルに上る可能性があるという。

これは各年の米国内総生産(GDP)を約0.5%押し下げるとみられる。

中国については50年までに計約1兆1000億ドルの損害発生と推計した。

リポートは、気候変動によって降雨や洪水や干ばつが向こう数十年でさらに悪化すると指摘。

特に水を巡る災害が、社会が経験し得る最も破壊的な打撃をもたらす恐れがあると警告している。

7か国で2050年までに772.8兆円とは、年間あたり「27.6兆円」の損害です。

アメリカは3.7兆ドル(510.6兆円)ですから残り28年とすれば、年間あたり「18.2兆円」の計算になります。

しかも洪水と干ばつは、今後もさらに悪化していくと言っています。

まさに気候変動は「まったなし」という感じになってきておりますが、今直ちにたとえゼロ・エミッション(排出ゼロ)を実現しても慣性の法則が作用し、気温は「0.5℃~0.6℃」は上昇すると見られています。

上昇限界気温を「2℃」としますと、差し引き1.4℃~1.5℃が限界となります。

2℃未満は難しく、実際の現場でも2℃未満に抑える経路上にはありません。

今のままでは2℃未満に抑えられないのです。

ホットハウス・アースの理論が出るまでは、気候が制御できなくなる限界は、工業化前から3℃の気温上昇と言われていました。

もちろん仮説に過ぎませんが、ホットハウス・アース理論が出てからは、気候が制御できなくなる温度上昇は「2℃」とされました。

ホットハウス・アースの引き金は「2℃」とされたのです。

この2℃を超えてしまいますと、地球の平均気温は「4℃から5℃」まで上昇していき、この温度で安定する。

そして自然界におけるフィードバック・プロセスが開始される。

気温が上がれば、水蒸気が増え、水蒸気が増えれば、また気温も上がるという自己強化のフィードバック・プロセスが始まり、今まで地球を守っていた北極の海氷や南極の氷床、あるいはアマゾンの熱帯雨林や海水、また海底のメタンハイドレートが今度は人類の敵として立ちはだかり、猛威を振るうことになる。

4℃から5℃と言えば、グリーンランドの氷も南極の氷も溶けてしまう温度です。

グリーンランドの氷が全て溶ければ、海面水位は「7メートル」上昇し、南極の氷が全て溶ければ、海面は「60メートル」上昇します。

また農作物も、ある一定の温度まで上昇すれば、枯れ果てて、作物が育たなくなります。

その温度が4℃から5℃と言われてきました。

海の酸性化によってプランクトンも激減し、それを食べる小魚が減少するため、中型や大型の海洋生物も減少し、人類の食物がなくなっていきます。

まさに気候変動は「まったなし」ですが、何か絶望的な未来になりそうです。

神への信仰を失ってしまった人類には自業自得と言いますか、因果応報、悪因悪果なのかもしれませんが、ホットハウス・アースの引き金を引くであろう2℃未満には、どうも抑えられそうにありません。

大きなミソをつけてしまった諸神霊の再介入を期待しましょう。

一時ニューヨークのユニオンスクエアの電光掲示板に設置されていた地球温暖化時計を当サイトに掲載しました。

この数字ですが、上の左右に「2℃シナリオ」と「1.5℃シナリオ」があり、クリックすれば画面が変わります。

その下の「1337トン」というのは、1秒間に人類が排出しているGHG(温室効果ガス・グリーンハウス・ガス)の量です。

MCCとはメルカトル研究所であり、ここは年間の排出量を42.2ギガトンで計算しており、この42.2ギガトンを1秒に直すと1秒間に「1337トン」の排出となります。

1.5℃シナリオにおける一番下の「290ギガトン・・」というのは、67%の確率で1.5℃未満に抑える排出量を指しています。

AR6のこれです。

2020年初めから数えて、400ギガトンから現在290ギガトンまで残余カーボンバジェットが減少していることを示しています。

290ギガトン以下に排出を抑えないと、67%の高い確率で1.5℃未満に気温上昇を抑えることができない。

290ギガトンがゼロになるのが、あと6年と10か月22日ということです。

2029年7月頃でしょうか。

ただこの数字は確定的な数字ではなく、かなり不確定な要素を含んでいる数字です。

大体の目安みたいに捉えていればいいと思う。

2℃シナリオも同じく67%の確率の方を選択しており、意味も同じですが、現時点では少なくとも世界各国の状況は、SSP1-1.9とSSP1-2.6シナリオ上にはありません。

専門家は、今のところ2030年前後に産業革命前から1.5℃気温が上昇すると見ているようです。

1.5℃まで上がってしまいますとゼロ・エミッションを達成しても慣性の法則上、この数字に更に「0.5℃~0.6℃」気温が上昇しますので、現実は2.0℃~2.1℃になってしまいます。

2℃未満に抑えることは、かなり難しいことだと思う。

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コメント

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