対テロ戦争

三菱リージョナルジェット(MRJ)を改名し、三菱スペースジェットとして生まれ変わったはずのスペースジェットがお陀仏です。

6回もの納期延期に続いて結局は量産を停止しています。

三菱航空機、人員を半減 スペースジェット量産も停止 日経

三菱重工業はジェット旅客機「スペースジェット」の開発を手掛ける子会社の三菱航空機(愛知県豊山町)の人員を半減させる方針を決めた。

2021年度以降に納入を計画してきた初号機の量産も停止する。

どの神霊が、一体どう動いているのか、いい加減に気づいてもいい頃なのにな。

ここまで衰退してもまだ偶然、衰退しているとでも思っているのかね。

もう手遅れですが。

当サイトの方から戦争を売ったわけではなく、何もしていないのに神道の方から一方的に天皇を使って国家単位で戦争を売ってきたわけですから自業自得です。

こっちはただ真面目に真理を探究してきただけなのですから。

天皇なんてゴロツキを拝んでいる限りは、今後も無限に衰退していく。

日本が生き残りたかったら、天皇制を廃止し、国家元首を大如来の霊格をもっている大川さんにしてもらうことですね。

それ以外、日本が生き残る術はないでしょう。

いいのかね、カルト教祖扱いして。

別に押し付けはしませんが。

第二次世界大戦の時に天皇制は廃止すべきでした。

誰なのでしょう。

2000万人以上の民間人を虐殺した戦争犯罪者を戦後裁くことなく、残した者達は。

まさか当サイトにくるとは思いませんでした。

天皇中心の世襲社会主義をやっている連中ですが、パールハーバーをやった孫が総理大臣をやっとるから。

君一人じゃない、衰退するのは。

諸神霊の方は、基本的に神道は反日国家にまかせるようですけどね。

日本というか、神道を憎んでいる者はアジアには大勢いますからね。

過去、犠牲になったアジアの人達は、誰があの世であれをやったのか今回明らかになりましたので、その霊の名前を知ることになる。

誰が侵略した先々で一々侵略神社を建て、扇動していたのか。

神道の教えからは離れておくことをお勧めします。

145ヵ国に展開し、全米で1900店舗をもつレンタカー大手「ハーツ・グローバル・ホールディングス」がチャプター11を申請し、経営破綻しています。

レンタカーの米ハーツが破綻 新型コロナで利用者減 日経

米レンタカー大手ハーツ・グローバル・ホールディングスが22日、米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を申請し、経営破綻した。

負債総額は日本円で2兆円の大型破綻であり、これもコロナ倒産です。

ただしアメリカとカナダが対象のようです。

観光関連の大型破綻は初めてです。

南米アルゼンチンが9度目のデフォルトです。

アルゼンチン、9度目のデフォルト 債務交渉は継続 日経

アルゼンチンが22日、同日が支払期限だった5億ドル(約540億円)規模の国債の利払いをせず、6年ぶり9度目のデフォルト(債務不履行)が確定した。

低迷する経済に新型コロナウイルスが追い打ちをかけた。

アルゼンチンもよくありませんが、南米最大の経済であるブラジルも悪化は避けられそうにありません。

アメリカに次ぐ世界2位の感染大国になっています。

ソース

アメリカ、ロシア、ブラジル、インドが感染の中心地になっており、世界での1日当たりの感染者は10万人、1日当たりの死者は5000人と、二日で1万人のペースで死亡しています。

北米では地味にカナダが感染をじわじわと広げており、明日には感染者数が中国を超えます。

カナダの死者数は、既に中国を超えています。

WHOのライアン氏がその使用に反対を表明していた「ヒドロキシクロロキン」ですが、イギリスの医学雑誌ランセットでも新型コロナ患者の死亡リスクを高めるという研究結果を発表しています。

ソース

この報道のせいかどうか知りませんが、トランプ大統領もこの「ヒドロキシクロロキン」の服用をやめています。

抗マラリア薬「服用やめる」 投薬完了と説明―トランプ米大統領 時事

トランプ米大統領は20日、新型コロナウイルス予防のため自ら飲んでいると語っていた抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」について、服用をやめる考えを明らかにした。

軽信する点が、何かカルトじみています。

アメリカと中国の対立が先鋭化しておりますが、トランプ大統領は、中国企業のアメリカでの上場を廃止する法案を準備しています。

中国のスターバックスと言われたラッキンコーヒーも粉飾決算によって上場廃止になっておりますが、すべての中国企業が標的のようです。

「成立は時間の問題」とアナリスト-中国企業の米上場廃止目指す法案 ブルームバーグ

アナリストや専門家は21日、外国政府の支配下にないと証明できない外国企業の米上場廃止を目指す法案について、成立する可能性が高く、米中間の緊張再燃を際立たせるものだと指摘した。

法案は既に上院を通過しており、下院でも承認される可能性が高いようです。

同法が成立すれば、アリババ・グループ・ホールディングや百度(バイドゥ)など、中国の主要企業が対象になる可能性がある。

アリババも標的になっていますが、ソフトバンクグループにも影響が出そうです。

巨額の有利子負債(6.8兆円)があっても経営が揺らがないのは、ソフトバンク・グループはこのアリババの株式を大量に保有しているからです。

ソース

ソフトバンクは株を「28.5兆円」保有していますが、そのうち「14.7兆円」がアリババの株式です。

ソフトバンクを支えているのは、このアリババ株と言ってもいいと思う。

アリババの方もアメリカでの上場廃止に備えて香港にも上場しているようですが、大なり小なりソフトバンクにも影響が出てきます。

3月期決算において営業利益「マイナス1兆3646億円」、当期利益「マイナス9616億円」と巨額の赤字を計上し、ウィーワークやビジョン・ファンド(SVF)が不振でも経営が揺るがないのは、このアリババの株があるからです。

これがトランプ大統領によって今後標的にされるわけです。

なぜトランプ大統領がこれほど中国を目の敵にするのか?

中国が近い内に富でアメリカを抜き、アメリカは富のチャンピオンベルトを中国に明け渡すことになるからです。

だからムキになっている。

割とアメリカはよくやっている方です。

中国はいずれアメリカを抜くのでしょうが、10年ぐらいでは抜けないかもしれない。

GDPの差は2020年でIMFの試算によれば7兆ドルほどです。

ソース

中国は、日本の「2.8倍」のGDPです。

ただ購買力平価(PPP)では、とっくの昔に中国はアメリカを追い越しており、2020年で既に「7兆5000億ドル」の差をつけています。

ソース

日本の「5.1倍」のGDPです。

中国の人口はアメリカの4倍以上ありますので、アメリカが抜かれるのも時間の問題です。

ところがトランプ大統領は、それを絶対にさせないつもりなのです。

だから中国にやたら敵対的になる。

アメリカは、中国に対して「略奪的経済」と非難しています。

略奪的って。

ホワイトハウス「中国は略奪的経済」、新冷戦宣言 東亜日報

中国との協力ではなく圧力、事実上の中国封じ込めなど「競争的アプローチ」を取ることを明確にし、事実上の「新冷戦」を宣言した。

報告書は、「外交が無益であると分かれば、国益を守るため中国への圧力を強化し、必要な行動をとる」と強調した。

中国の悪意的な行動、投資、意図に触れ、「悪意的」という形容詞を8回も使った。「略奪的経済」という表現も登場した。

「略奪的」だの「悪意的」だの感情がよく出ています。

ほんとムキになっているわけです。

中国に富の量で抜かれることを恐れている。

でもそうなるんじゃないの?

敵は外ではなく、内にいますが、FRBのバランスシートがついに5月20日「7兆ドル」を突破しました。

中央銀行のバランスシートと政府の財政赤字に莫大なリスクを抱え込んでいます。

ソース

7兆0860億ドルですが、大体「7兆0900億ドル」です。

第2四半期(4月-6月期)のGDPも、CBO(アメリカ議会予算局)は「マイナス39.6%」、ゴールドマンサックスは「マイナス39%」と大体似たような予測です。

アトランタ連銀によるGDPの予測「GDP Now」では、もっと酷く第2四半期のGDPを現時点では「マイナス41.9%」と予想しています。

1929年から始まる世界大恐慌の時でもそのGDPは「マイナス26.5%」でした。

第2四半期は、世界大恐慌の時を遥かに超えるマイナス成長となる。

これだけ経済が悪化しますとアメリカ大統領選挙でも、トランプ大統領は再選できないかもしれない。

選挙モデルでそう予測されているのです。

トランプ氏は大統領選で「大敗」、経済中心の選挙モデルで予測 CNN

新型コロナウイルスの感染拡大に伴うリセッション(景気後退)を受けて、トランプ米大統領は今年11月の大統領選で「歴史的な敗北」を喫する――。

20日に公表された選挙モデルがそのような予測を示した。

過去の歴史を振り返ると、経済がこれほど低迷した状態で再選に挑んだ大統領には悲惨な結果が待ち受けているのが常だった。

(モデルによると)トランプ氏は惨敗する見通しで、一般投票での得票率はわずか35%にとどまるという。

実現すれば、現職の大統領の得票率としては過去1世紀の間で最悪となる。

新型コロナ危機の前の予測では、同じモデルを使って「55%」の得票率で再選されるという結果でした。

ところが今回の経済危機は、「トランプ氏にとってほとんど乗り越えられないほどの障壁になる」。

この選挙モデルは1948年以降、1968年と1976年の「2回」しか外れたことがないのです。

トランプ氏とバイデン氏のどちらが大統領になっても同じだと思ってますけどね。

あまり興味はありません。

ただ温室効果ガスを毎年「7.6%」減る範囲でいいですから、それを10年ほど経済的に縮小してくれればね。

イギリスの気候変動分析サイト「カーボン・ブリーフ」によれば、2020年は温室効果ガスは「5.5%」減少すると予想しています。

温室ガス減少、過去最大の見込み 新型コロナ影響もパリ協定達成は困難―英分析 時事

IEA(国際エネルギー機関)によれば、2020年の温室効果ガスは「8%」減少すると予想しています。

コラム:CO2過去最大の減少、気候変動との闘いコロナ後が正念場 ロイター

国際エネルギー機関(IEA)によると、世界中で実施されたロックダウン(都市封鎖)による経済成長の落ち込みが原因で、今年の二酸化炭素(CO2)排出量は8%減少する見通しだ。

またイギリスの科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジに掲載された査読論文によれば、ロックダウンの措置が今年一杯続くと、2020年の二酸化炭素排出量は「7%」減少すると予想されている。

世界CO2排出量、20年は最大7%減も 温暖化への影響は? AFP

実現可能性は低いが、もし世界経済が6月半ばまでにパンデミック以前の状態に戻れば、2020年のCO2排出量は4%の減少にとどまると予測されると、ルケレ教授の研究チームは推算している。

だがロックダウンによる制限措置が今年いっぱい続くと、減少率は約7%となる見通しだ。

あくまでロックダウンが今年中続くことが前提ですが、その場合「7%」減少する。

そうでなければ「4%」の減少にとどまる。

ただ今年一杯ロックダウンが続きますと、世界経済の方がもちません。

やはり新型コロナの感染で死ぬか、経済的に死ぬかの選択を迫られているように見える。

しかして後々のことを考えれば、気候変動の問題解決が優先されるでしょう。

富を「天」に置いた価値観と人生観、そしてその生命活動が自然界と生態系を破壊していくテロ活動になっているわけですから、真理とは対テロ戦争ということになります。

金儲けをやめさせれば、自然界と生態系、そして気候が元に戻っていくことは分かっているわけです。

金儲けが、気候変動の真の原因なのは明らかであろうと思う。

資本主義は、自然界と生態系、そして気候に対するテロ活動になっている。

ならば真理とその運動とは、対テロ戦争ということになる。

金で釣っている霊もおりますが、やはり神ご自身の立場よりすれば、人間の経済活動より気候と自然界、そして生態系の保全を優先するだろうと思う。

新型コロナはこの神の意志の発現かもしれません。

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コメント

  1. Keep on working, great job!

    • g no
    • 2020年 6月 22日 12:51am

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