逆イールド 再び

アメリカの俳優ウィル・スミス氏の平手打ちが、未だ波紋を広げています。

ええ、スナップのきいた手首しとるわい。

ウィル・スミス氏と言えば、「インディペンデンス・デイ」や「メン・イン・ブラック」、あるいは「アイ・アム・レジェンド」が有名であり、そう言えば見たことのある映画ばかりです。

しかし、「・・スミス君、いつからそんな怖い子になったのかな」

この平手打ち一発が、色々な憶測を生んでいます。

栄光をビンタ一発で失ってしまったウィル・スミスの今後 日刊スポーツ

妻ジェイダ・ピンケット・スミスの容姿がジョークのネタにされたことに激高したウィル・スミスが、クリス・ロックを平手打ちした事件は1週間がたった現在も波紋を広げています。

そんな中、退場させなかったことで批判を浴びている米映画芸術科学アカデミーは、「アカデミーの行動規約に違反した」としてスミスに対する懲戒手続きを開始したことを発表。

資格停止や除名などの処分が下される可能性が指摘される中、スミスは自ら「退会」を表明しました。

アカデミーは18日に行われる次回理事会で処分を下すものと見られていますが、どのような結果になるのか世界中が注目しています。

ウィル・スミス氏は、米映画芸術科学アカデミーから今後10年以上も追放される可能性があるようです。

アカデミーは、18日に処分を下すようです。

ワールドカップの1次リーグの組み合わせが決まっていますが、日本はドイツとスペインのいる「死の組」と言われるグループEに入っています。

ソース

もう、1次リーグ敗退は決定ですね。

韓国のイ・チョンス氏が大喜びしています。

韓国のグループHも、中々厳しそうですが、日本よりは「まし」と思っているのでしょう。

よりにもよってドイツとスペインが入っているとはね。

後、4年後を待ちましょう。

それまでに世界は混沌の渦に巻き込まれているでしょうけどね。

大阪で作物の収穫に影響を与えるかもしれないアルゼンチンアリの大量繁殖が見つかったり、3月末で中国へのODA(政府開発援助)が全て終了した日本ですが、4月1日から様々なものが値上げされています。

いよいよ日本にもインフレの嵐が吹き始めました。

ソース

もう、あらゆる物が上がるのです。

ソース

今までは、例えば100グラム=1000円の内容量を減らし、50グラム=1000円として売っており、同じ1000円と言うことで物価の上昇率は「ゼロ」として指標にあらわれていたわけですが、デフレでなければ困る政府は、さかんにデフレ、デフレと大合唱を今も叫んでいます。

ところがこのステルス・インフレ策も、もはや限界に来ているようです。

4月から電気料金が異常に上がる、上がると言われておりましたが、実際上がりました。

ソース

電力10社のうち「7社」が値上げしています。

うちは中国電力ですので、値上げは「ゼロ」です。

「セーーーフ」

しかし電力料金の値上げは、今後10年間続きます。

ロシア軍が、人類の銀行預金に侵攻してきておりますが、更にロシア軍は人類の食料にまで侵攻しています。

国連世界食糧計画、ウクライナ戦争で活動に壊滅的打撃=事務局長 ロイター

ウクライナが「世界の穀倉地帯からブレッドライン(食料供給を待つ人の列)になった」ためとしている。

国連安全保障理事会で、「ウクライナとその地域が壊滅的な打撃を受けるだけでなく、第2次世界大戦以降に目にしたことがないようなグローバルな影響をもたらすだろう」と指摘。

WFPが購入する穀物の50%はウクライナ産で、「われわれの活動だけでも壊滅的な打撃を受けることは想像に難くない」と述べ、「農民が最前線にいるのだ」と強調した。

いくらネオナチとの戦いとは言え、このウクライナ紛争は、いずれ第三次世界大戦に発展していくかもしれません。

ナチスドイツのシンボルである「N」と「I」を重ねた「ウルフフック」と「黒い太陽」が、とてもおしゃれなネオナチですが、プーチン大統領もこれ以上放置できなかったということでしょう。

ゼレンスキー大統領は、あのネオナチというよりギャングと言った方が適切な「右派セクター」のドミトリ・コツバヨロを国会で国民の英雄として叙勲までしているのです。

プーチン大統領は、とても看過できなかったのでしょう。

ソース

国会で戦闘服を着ています。

ウクライナは世界で唯一ネオナチが正式な軍隊になっている国です。

極右が政権や行政、あるいは司法に関与したり、ナチスと組んだり、歴史修正主義者の集まりであったり、チェルノブイリ事故(チョルノービリ)と何か日本と良く似ていますが、ウクライナは馴染みのある地名を馴染みのない地名に変更までさせています。

ソース

いい加減にして欲しいものですが、ウクライナとは、簡単に言えばこういって政権です。

ソース

プーチン大統領は、今回のウクライナ侵攻で、欧米日から未だかつてない経済制裁を受けており、ロシアに財政的絶望を与え、「ボロボロにしてやるぅ」なんて制裁を受けています。

「もう、ボロボロにしてやるぅ」

ところが侵攻当時は、確かにルーブルは暴落し、株も暴落しておりましたが、今はほとんど侵攻前の水準に戻っています。

ロシアはウクライナに2月24日に侵攻したわけですが、その前日の23日のルーブルは1ドル「81.148ルーブル」でしたが、今は1ドル「83.2574ルーブル」であり、ほぼ侵攻前の水準まで戻っています。

確かに3月7日に1ドル「158.3ルーブル」まで暴落しておりましたが、急速に戻っています。

ロシアの株式もモスクワRTSI は、2月23日は「1204.11」でしたが、今は「1011.82」まで戻しています。

あるいはロシアの代表的な株価指数であるMOEXロシア (IMOEX)も、侵攻前の2月23日は「3084.74」でしたが、今は少し下がっておりますが、「2673.22」まで戻しています。

あまりボロボロになっていないわけです。

しかもプーチン大統領は、ペトロダラーの真似をしており、ロシアの原油や天然ガスは、非友好国にはルーブル建てでしか売らないと言いだしています。

実際は、4月後半から5月初旬にかけてのようですが、ロシアが欧州向けに本当にガスを止めれば、天然ガスは高騰します。

ドイツなどはロシア産から抜け、代替しようとすれば3年から5年はかかると見られています。

ロシアの非友好国とはこれです。

赤が非友好国です。

ソース

NATO加盟国であるスロバキアが早速、ルーブルで払えというならば「払う」と言っています。

逆にバルト三国であるリトアニアは、ロシア産の天然ガスは「完全にやめる」と言っています。

EUでは初です。

ロシアはロシア産の原油や天然ガスを禁輸すれば、「世界のエネルギー市場が崩壊するのは明らかだ」と述べ、少なくともエネルギー価格は予想不可能なほど高騰すると言っています。

ロシアは原油や天然ガスを他国にルーブルで買わせ、ルーブルの相場を支えるつもりだったのでしょうが、今後は穀物や鉱物もルーブル支払いにしていくかもしれません。

資源をもっている国は強いです。

もちろんG7はルーブル支払いを拒否しています。

今のところ日本が輸入している液化天然ガスはルーブル支払いの対象外ですが、日本も非友好国なわけですから、時が経てば、いずれルーブル払いを求められるのではないか。

そして日本政府はせっせとルーブルを買うことになる。

エクソンが撤退したサハリン1とシェルが撤退したサハリン2から日本は撤退しない方針を固めましたが、非友好国ですからね。

いずれロシアに追い出されるのではないか。

ソース

ソース

ソース

このエクソンとシェルが撤退したところに中国がうまく滑り込んでくるわけです。

「ズザァーー」と。

「セーーーフ」

既に格付け会社からも「撤退」され、相手にされなくなったロシアですが、まさに我が道を行くで西側と対立しています。

ここまで西側との対立が深刻化すれば、ただでは済まないでしょうね。

対立に比例してインフレがその恐ろしい全貌を見せ始めています。

イギリスの2月の消費者物価指数が出ましたが、予想の「6.0%」に対して結果は「6.2%」と6%の大台に入ってきています。

ソース

当局は3月に5%台と予想していたわけですが、はや2月で6%台に入っています。

EU圏の3月の消費者物価指数の速報値も出ましたが、こちらは予想の「6.6%」を遥かに上回り「7.5%」と7%台に突入しています。

ソース

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EU圏の国は、消費者物価指数が2通りあり、EU基準(HICP)と各国の国内基準があります。

ドイツの3月の国内基準における消費者物価指数は前年比「7.3%」の上昇と、ドイツも7%台に入っています。

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ドイツの国内基準では「7.3%」ですが、EU基準では前年比「7.6%」です。

約40年ぶりの高さであり、1970年代並みの物価になっています。

3月のフランスの消費者物価指数は、国内基準では「4.5%」ですが、EU基準では「5.1%」となっています。

ソース

そしてスペインの3月の消費者物価指数は、37年ぶりの高さとなっており、「9.8%」をつけています。

ソース

スペインは9%台に入っています。

主にエネルギー価格の高騰が原因ですが、アメリカも原油価格を下げるので必死です。

サウジやUAEから相手にされず、バイデン大統領が電話をかけても取ってくれないほど嫌われておりますので、サウジも以前のように増産してくれないため、自国で増産するしかなくなっています。

米、過去最大の石油備蓄放出へ 日量100万バレルを半年継続 AFP

米国のジョー・バイデン大統領は3月31日、高騰する石油価格を抑えるため、同国の戦略的備蓄から過去最大規模となる1日当たり100万バレルを6か月にわたり放出すると発表した。

「今回の放出規模は前代未聞であり、世界でこれほど長期間にわたって日量100万バレルの石油備蓄が放出されたことはない。

この記録的な放出により、国内生産が増加する年末までのつなぎとして歴史的な供給量を確保できるだろう」

バイデン、必死だな。

半年で最大1億8000万バレルの増産ですが、何か勘違いしているように見えますが、今回の物価高は異常とも言える超金融緩和が原因ですから、世界中に出回っている紙幣を回収するまでインフレは続きます。

FRBが株価を上げるために無茶苦茶やり過ぎたのです。

利上げも株価の暴落を恐れて、0.25%の利上げと小出しの利上げしかできず、その効果もあまりありませんでした。

増産は一時的な効果はあるでしょうが、QT(引き締め)に入るまでインフレは続きますので、原油価格も120ドルから150ドルを目指すと見ています。

またQTに入ってもFRBが後手に回り過ぎですから、インフレのピークは当局者は2月と言っておりましたが、恐らく1年以上先です。

全米のガソリン価格も高止まりしており、4月4日に1ガロン「4.17ドル」をつけました。

ソース

よくテレビ等で報道される全米平均のガソリン価格とは、この「Regular」ガソリンの価格であり、アメリカでは1リッターではなく、1ガロン(約3.8リットル)で記載されます。

3月14日に1ガロン「4.315ドル」をつけていますが、これはアメリカの史上最高価格でした。

それまでの最高価格は、2008年7月7日、7月第一週の1ガロン「4.114ドル」でした

グラフからも最高価格であることが分かります。

だからバイデン大統領も必死にガソリン価格を下げようとしている。

でも難しいでしょうね。

世界中がボロボロになりそうな気配であり、アメリカだけでどうにかなるとも思えません。

既に2023年はリセッション(景気後退)であろうと予想されている状況です。

政府・日銀も1ドル120円を超えたら、やはり途端に為替介入をしていたようであり、円高を防ぐには自国で円を刷り、円を売ってドルを買えばいいわけですからある意味無限にできますが、円安を防ぐにはもっているドルの範囲でしかドル売り、円買いはできませんので限界があります。

既に年末から来年にかけて1ドル130円がコンセンサスになりつつあります。

その程度で済めばいいですが、インフレの進み具合次第です。

株もまた素人の政府日銀が介入し、得意の高値掴みをしておりましたが、プロは2万6000円割れをじっと待っているでしょうね。

いずれ素人は泣きながら売りをぶん投げ、プロはそれを笑いながら拾う光景が見られるでしょう。

既に日銀の抱えているETFは、時限爆弾と化しており、回避不能になっています。

日本国債についても日銀は、ついにヒーローの必殺技みたいな「連続指し値オペ」なる必殺技を3月の29日から31日まで初めて使っていました。

単発の指し値オペでは「0.25%」以下に抑えられないために、とうとう日銀は必殺技を披露しておりましたが、金利だけを抑えようとしても無駄でしょうね。

何もかもが限界にきている。

こういった状況で、ついにまたあの凶兆の逆イールドがでました。

ソース

今度は本命の2年債と10年債の利回りが逆転し、逆イールドがでました。

2年債 2.4503%

10年債 2.397%

見事に利回りが逆転し、2年債が10年債の利回りを上回っています。

前回、逆イールドが目立ってきたのは2019年8月末ごろであり、それから半年後の2020年2月からアメリカはリセッションに入っています。

逆イールドが発生すれば、大体半年から1年半後にリセッション(景気後退)となります。

今回が最後でしょうね。

前回の逆イールドも当たりましたが、当時はまだ新型コロナの影も形もない頃でした。

的中率は90%以上です。

これも日銀の必殺技である連続指し値オペが初めて発動された3月末ごろです。

米2年債利回り、一時10年債上回る 景気不安映す 日経

29日の米債券市場で2年物の国債利回りが一時、10年債を上回る「逆イールド」が発生した。

2019年夏以来、約2年半ぶりの現象となる。

市場では景気後退のシグナルとされ、米連邦準備理事会(FRB)が急速な金融引き締めに動くことで景気が冷え込む展開を投資家が織り込む動きをみせている。

特に2年債と10年債の利回り逆転は過去にも景気後退の1~2年前に発生しており、市場参加者の関心が高い指標の一つになっている。

2000年代のIT(情報技術)バブル崩壊やリーマン危機の前にも出現していた。

前回は米中貿易摩擦が激化した19年に一時発生し、その後の新型コロナウイルスの感染拡大で米経済は大幅なマイナス成長に陥った。

そして新しい会計年度が始まる4月の前、3月31日にX1.3の太陽フレアに伴い、Full-Halo型のCME(コロナ質量放出)が発生しています。

Full-Halo型のCME(コロナ質量放出)とはこれです。

ソース

要は地球に向かってCME(コロナ質量放出)が噴出されたということです。

新しい会計年度を狙うとは、太陽も粋なことをします。

今後、地球は太陽神霊によって洗霊されるという警告かもしれません。

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