昨夜の満月はスーパー・ムーンだったようであり、あまりの美しさに見惚れてしまいました。
大きい満月の周りには、丸いオーラまでかかっていました。
7月の満月は、バック・ムーンと呼ぶそうですが、昨夜の満月はスーパー・バックムーンでした。
今年のス―パー・ムーンは、後２回あり、8月2日と8月31日に見られます。
今年最大のスーパー・ムーンは8月31日に観測できます。
7月2日、トンガでマグニチュード6.9の地震が発生しています。
震源の深さは「229㎞」とかなり深いですが、嫌な地震です。
これも気候変動による気温の上昇が原因でしょう。
今年のカナダにおける森林火災は史上最大規模の火災になっており、北米では森林火災による大気汚染が深刻化し、「1億2000万人」に警戒が呼びかけられています。
日本の総人口とほぼ同じです。
米東部と中西部の１億人あまりに大気汚染警報、カナダ山火事の影響 CNN
カナダで続く大規模な森林火災の煙によって、米東海岸から中西部にかけての一帯で大気汚染が深刻化し、米人口の３分の１以上にあたる１億２０００万人あまりを対象として警戒が呼びかけられている。
カナダ省庁間森林火災センターによると、今シーズンは各地で数百件の火災が続く史上最悪の状況となっており、２５０件以上は「制御不能」状態に陥っている。
カナダの森林火災は「制御不能」だそうです。
日本はエルニーニョの影響で「冷夏暖冬」が予想されておりましたが、世界は熱波に焼かれています。
アメリカ南部と中西部では6月下旬には異例の「猛暑警報」が発令されています。
米南部と中西部に猛暑警報 6月下旬としては異例の高温 ルイジアナとテキサス両州では13人が死亡 スポニチ
米中西部と南部が猛暑に見舞われ、7月1日以降の4日間の最高気温が36度と予測されているフロリダ州オーランドでは、ホームレスとエアコンのない世帯の住民を対象にした冷房付きの避難所を設置。
フロリダ州の暑さ指数（Heat Index Level）は湿度の高さも加わって摂氏44度相当になると見込まれており、当局では警戒を呼びかけている。
AP通信によれば、米国立気象局はアーカンソー、ルイジアナ、ミシシッピ、テネシー各州に“猛暑警報”を発令。
ルイジアナ州では最高気温が37度に達した29日に49歳の男性が熱中症で死亡した。
また同州とテキサス州を合わせた死者はここまで、少なくとも13人に達している。
既に「13名」が死亡しています。
メキシコでは既に猛暑で「104名」が死亡しています。
特にアメリカは今から30年後の「2053年」までに国土の4分の1、すなわち国土の「25％」が酷暑ベルト（摂氏52℃）になると予測されています。
年々、気候変動がその恐ろしい牙を剥いてくるのです。
国土の25％が、少なくとも1日は気温が「52℃」になります。
穀倉地帯に甚大な影響が及ぶことになります。
報告書の予測によれば、2023年にアメリカで暮らす800万人が華氏125度（摂氏約52度）以上の酷暑を少なくとも1日は経験する可能性があるという。
2053年までに、その数は1億700万人に増加すると見込まれている。
わずか30年で13倍になるということだ。
これは、現在の人口のおよそ3分の1に相当する。
上の地図からもわかるように、アメリカの国土の4分の1を占めている。
アメリカで「超酷暑帯」が出現するのです。
去年と一昨年はラニーニャの影響で世界の気温上昇は抑制されておりましたが、今年から本格的に気温の上昇が開始されそうです。
世界経済フォーラムは、今年2023年は2016年を超えて「観測史上最も暑い年」になる可能性があると警告しています。
WMO（世界気象機関）は、今後の5年間で産業革命前の水準から「1.5℃」気温が上昇する可能性が高いと既に警告しています。
早ければ今年か来年にも「1.5℃」を超える、と。
随分と前倒しされていますが、「1.5℃」を超えれば、終わります。
今すぐゼロ・エミッションを達成しても0.5℃から0.6℃のイナーシャ（慣性）が作用しますので2.0℃を超えてしまうのです。
産業革命前から世界の平均気温が「2.0℃」上昇すれば、地球は長期的にホットハウス・アース期に突入し、気候は制御不能となるのです。
2℃がその引き金と言われています。
そして気温は「4℃から5℃」上昇し、この気温で安定する。
そして海面は最大60メートル上昇します。
南極の氷が全て融ければ、海面は60メートル上昇しますので、南極の氷が全て融けると言っているようなものです。
暑い年のトップ10はこれです。
トップ10は、全て2010年以降です。
1位は2016年ですが、この時も今年と同様、スーパー・エルニーニョが発生していました。
今年は1位の2016年を抜くかもしれません。
旧統一教会の韓鶴子氏（ハン・ハクチャ）が日本の滅亡を予言しています。
あの文鮮明の妻です。
岸田首相を呼び捨てにし、ここに呼びつけて教育してやると言っています。
何か恐ろしく自我の強そうな女性ですが、自分のことを「救世主」と言っています。
何か傲慢な地獄波動がユンユンと出まくっておりますが、確かこの夫婦は大川さんが以前「地獄の大蜘蛛」と呼んでいた夫婦ではなかったか？
これ以上、旧統一教会を攻撃すれば、日本は滅ぶと言っています。
日本は大阪万博の海外パビリオンの建設申請が「ゼロ」だの、スイスの「国際経営開発研究所（IMD）」が発表した2023年版「世界競争力ランキング」で前年より順位を1つ下げ、過去最低の35位で「異次元の凋落」だの、あまり良いニュースを聞きませんが、6月の日銀短観が7四半期ぶりに「改善」しました。
ただ全体として今回の円安は、通常の円安とは異なり、日本の国力低下がにじみ出ていると見ている人も多いようです。
円もじわりじわりと売られており、一時は145円をつけましたが、今は「144円台」まで売られています。
マイナス金利解除とYCCの修正、もしくは撤廃が一つの引き金になるでしょうね。
三井住友DSアセットマネジメントは、YCCの見直しは今月に行われると予想しています。
日銀の金融政策に関する弊社の予想は従来通りで、長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）における10年国債利回りの許容変動幅は、7月に上下0.5%から1.0%に再拡大される公算が大きいとみています。
これにより、YCCは実質的に形骸化することになりますが、日銀はYCCの枠組みとマイナス金利政策を当面維持することで、緩和継続の姿勢を示すと考えています。
ピクテは、
「国会答弁で植田総裁はYCCの見直し（修正もしくは撤廃）の条件として『半年先や1年先、1年半先の日銀の物価見通しが2%前後になり、その見通しの確度が高まったと認識できるとき』と述べ、物価の見通しが重要であると説明しています」を前提にYCCの見直しは「年後半以降にずれ込む」と見ています。
「日銀によるＹＣＣ修正時期を2023年10‐12月期へと変更する。
これまで筆者は６-７月の金融政策決定会合が有力であると考えていたが、４月金融政策決定会合の声明文および植田総裁の記者会見を踏まえると早期の修正は想定しにくくなった。
これまでのところ植田総裁に対する印象は「思っていたよりも黒田路線」、この一言に尽きる。
YCCの修正を第4四半期と見ています。
大体、今年の後半と見ている人が多いようです。
今後はドル離れが進みそうです。
イラクは既に国内でのドルの使用を禁止しています。
イラク内務省が、「ドルによる国内商取引は今後犯罪として扱われ、法的措置を受けることになる」としました。
今後は国内でのドル商取引が犯罪と見なされ、法的措置の対象となると説明しながら、「イラク・ディナールと国の経済を弱体化させようとする者たちは、訴追の対象となる」と釘を刺しました。
ドルを使用すれば、イラクでは犯罪になるようです。
ブラジルのルラ大統領も国際貿易におけるドル決済の廃止と自国通貨の使用を強調しています。
「ブラジルとアルゼンチンの間の貿易では、なぜ自国通貨ではなく米ドルを使用する必要があるのか?
なぜブラジルと中国の間の貿易でドルを使用するべきなのか?」
誠にごもっともなご意見で。
エジプトも中国やロシア、あるいはインドとの貿易はそれぞれの自国通貨で行うことを予定しています。
ロシアとはルーブルで、インドとはルピーで、中国とは人民元で支払う決定をしています。
フランスも中国とのLNGガス取引にドルの使用をやめ、人民元で支払っています。
パキスタンもロシアの原油を人民元で支払っています。
インドも同じです。
インド製油業者、ロシア産原油輸入で人民元決済を開始＝関係筋 ロイター
インドの製油業者がロシア産原油を輸入する際の決済通貨として人民元を利用し始めたと、関係者が明らかにした。
欧米などの対ロ制裁を受けてドル決済が制限されていることが背景。
インドの民間製油業者３社のうち少なくとも２社も一部を人民元で支払っていると、別の関係者２人が語った。
インドのロシア産原油輸入は５月に過去最高を記録し、全体の４０％に上った。
前年同月は１６．５％だった。
BRICS（ブリックス）を中心に色々とドルが使用されなくなっているのです。
西側はロシアの資産を3000億ドル凍結しましたが、ロシアも西側の資産を「1500億ドル」凍結しています。
JPモルガンやブラックロック、その他の著名な金融機関が被害を受けています。
ロシアと西側の緊張が高まっているのです。
もう、ここまでこじれたら両者の関係の修復はないでしょうね。
ロシアとNATOで第三次世界大戦が起こったりしてね。
文明が崩壊して、温室効果ガスが激減しちゃってね。
最高の気候変動対策になったりして。
BRICS首脳会議は、来月の8月に南アフリカで開催されますが、5か国共通の新通貨の創設が決定されると言われています。
BRICS通貨が登場すれば、ドルの価値が急落すると予測されているのです。
つまりBRICS通貨が、ドルの運命を決めてしまうのです。
BRICSに正式に加盟申請した国は、最新の数字ですと「25か国」です。
アフガニスタン、アルジェリア、アルゼンチン、バーレーン、バングラデシュ、ベラルーシ、エジプト、インドネシア、イラン、カザフスタン、メキシコ、ニカラグア、ナイジェリア、パキスタン、サウジアラビア、セネガル、スーダン、シリア、アラブ首長国連邦、タイ、チュニジア、トルコ、ウルグアイ、ベネズエラ、ジンバブエの25か国です。
BRICSの5か国を合わせた「30か国」がドルの使用を避けるようになります。
BRICSは既にG7を経済的規模でも人口的規模でも超えており、更にこれが増加していくわけです。
「ドル」はもう、これはダメかもわからんね。
この記事へのコメントはありません。